旧耐震vs新耐震、我が家はどっち？確認方法
旧耐震と新耐震の違いと、自宅のチェック方法
～わが家の安全を見直すポイントと、地盤から考える耐震性～
■ 「旧耐震」と「新耐震」の違いとは？
住宅の耐震性能は、1981年（昭和56年）6月1日を境に大きく変わりました。
この日を境に、それ以前に建てられた住宅を「旧耐震基準」、以降を「新耐震基準」と呼びます。
● 旧耐震基準（～1981年5月）
旧耐震では、「震度5程度の地震で倒壊・崩壊しない」ことを目安としていました。
つまり、「中規模地震には耐えるが、大地震では損傷や倒壊の可能性がある」という考え方です。
当時は構造計算や金物の仕様も今ほど厳密ではなく、柱や梁の接合部に金物が入っていなかったり、基礎に鉄筋が入っていない“無筋基礎”が使われていたりする住宅も珍しくありませんでした。
● 新耐震基準（1981年6月～）
新耐震では、「震度6強から7程度の地震でも倒壊・崩壊しない」ことが求められます。
この改正で、住宅の構造バランスや接合部の強度が重視されるようになり、「人命を守る」ことを目的とした耐震設計が義務化されました。
さらに2000年（平成12年）には、
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柱・梁の接合部の金物仕様の明確化
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耐力壁の配置バランスの基準化
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基礎の仕様強化（鉄筋コンクリート化）
など、実際の被害データをもとに基準が大きく見直され、現在の耐震性能はさらに高いレベルに引き上げられています。
■ 旧耐震でも「すぐ危険」ではない理由
「旧耐震＝危険」という誤解をされる方も多いですが、必ずしもそうとは限りません。
適切な補強や改修がされている住宅であれば、十分に安全性を確保できている場合もあります。
しかし、次のような住宅は注意が必要です。
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基礎がコンクリートブロックや無筋コンクリート
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屋根が瓦で重く、壁が少ない
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柱と梁の接合部に金物が使われていない
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南側に大きな窓が多く、北側は壁ばかりなど、構造バランスが偏っている
こうした住宅は、地震の際に「ねじれ」や「倒壊」を起こしやすく、被害が大きくなる傾向があります。
■ 自宅の耐震性を自分でチェックする方法
まずは専門家に依頼する前に、次のような点を確認してみましょう。
① 建築年を確認する
「昭和56年6月1日」以降に建築確認申請を受けている場合は、新耐震基準です。
（※完成日ではなく「確認申請日」で判断します。）
登記簿謄本や建築確認済証に記載されています。
② 増改築やリフォームの履歴を見る
耐震補強や壁・基礎の補修履歴がある場合は、旧耐震の家でも性能が向上している可能性があります。
図面や施工記録を確認しておくと安心です。
③ 劣化のサインを探す
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外壁や基礎にひび割れがある
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床が傾いている、ドアが閉まりにくい
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床下が湿気っぽい、シロアリ被害の形跡がある
これらは構造的な弱点や、地盤の沈下のサインであることがあります。
■ 地盤の強さも「耐震性能」の一部です
建物の強さを語るうえで見落とされがちなのが「地盤の強さ」です。
どんなに構造を強くしても、地盤が弱ければ建物全体が傾いたり、揺れが増幅されたりします。
最近では、一般の方でも地盤の特性を無料で確認できるサイトがいくつかあります。
代表的なものを紹介します。
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地盤サポートマップ（https://www.jibansupport.com/map/）
全国の地盤データや地形分類、液状化リスクなどを地図上で確認できます。 -
ハザードマップポータルサイト（https://disaportal.gsi.go.jp/）
地震・津波・洪水など、複合的な災害リスクをまとめて確認できます。
自宅の周囲が「埋立地」「旧河川」「盛土地」などの場合は、耐震補強を行う際に基礎や地盤改良の検討もおすすめです。
■ 専門家による「耐震診断」で確実に把握する
自分でのチェックで不安を感じたら、ウッディライフの耐震診断を受けましょう。
診断では、図面と現地調査をもとに、建物の強さを「上部構造評点」で数値化します。
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評点1.0以上：新耐震基準相当（倒壊の危険性が低い）
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0.7～1.0未満：一部補強が望ましい
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0.7未満：補強の検討を推奨
■ 耐震補強でできること
診断結果をもとに、次のような補強工事を組み合わせることで安全性を高められます。
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耐力壁の追加・補強
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接合部の金物補強
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基礎の増し打ち、または新設
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屋根の軽量化（瓦→ガルバリウムなど）
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壁量バランスの是正（間取り変更と併用）
リフォームと同時に行うことで、断熱・気密性能も一緒に高めることができ、
快適性・省エネ性・資産価値の向上にもつながります。
■ 間取り変更と耐震性の関係
リフォームやリノベーションでは、「部屋を広くしたい」「壁を取りたい」「明るく開放的にしたい」という要望が多くあります。
しかし、間取りを変えること＝建物のバランスを変えることでもあります。
住宅の構造は、壁や柱、梁、床、屋根がバランスよく支え合うことで成り立っています。
そのため、壁を減らしたり、柱を抜いたりすると、耐震性能が大きく低下する可能性があります。
つまり、間取り変更は「住みやすさ」と同時に「構造の安定性」を考慮することが不可欠です。
■ 壁を減らすとどうなる？
壁には「間仕切り壁」と「耐力壁」の2種類があります。
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間仕切り壁：空間を仕切るだけの壁。構造的な役割は小さい。
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耐力壁：地震や風の力を建物全体に伝える「構造上の壁」。
見た目は同じでも、耐力壁を取り除くと建物の強度が一気に下がります。
特に、1階部分の耐力壁を減らすと、上階の重さを支えきれず「ねじれ」や「倒壊」の原因になることもあります。
■ 耐震を考慮した間取り変更のポイント
① 耐力壁の「位置バランス」を崩さない
耐震性は「壁の量」だけでなく「配置のバランス」が大切です。
例えば、南側に大きな開口を設ける場合は、北側にも壁を確保することで左右のバランスを取ります。
耐力壁が片側に偏ると、地震時に建物が「ねじれて」損傷を受けやすくなります。
② 「抜ける柱」と「抜けない柱」はプロは判断
「この柱を抜きたい」と思っても、安易に撤去してはいけません。
柱や梁は荷重を分担しており、1本抜くだけで周囲の負担が大きくなります。
また、梁と梁のつなぎ目を支えている柱も多く存在し、安易に撤去ができません。
柱を撤去するために梁を補強することもありますが、その建物が持つ本来の構造を崩してしまい、その負荷を別の部分で負担することになります。
構造計算上の理屈で柱や壁を安易に撤去してしまうと建物としては非常にバランスの悪い状態になります。
間取りを変更することに伴う構造の変更（柱や壁を撤去すること・追加すること）は専門家の判断が必要になります。
■ 間取り変更＋耐震補強のメリット
間取り変更を検討することで、建物をより強固なものにすることもできます。
元々の建物の構造が不安定な間取りであることも多々あるため、間取り変更に伴い「構造の整理」をすることが大事です。
■リノベーションはこれからの暮らしを守る
数十年の家は、数十年前の暮らしにベストなカタチでした。建物の安全性も快適性も数十年前の基準です。
数十年前の基準を、現代の暮らしに当てはめること自体に難しさがあります。
耐震補強で安全を担保し、間取り変更で現代の暮らし方に合わせ、これからの暮らしの器にしていくこと。
これが本来のリノベーションの価値だと思います。
ウッディライフは耐震・断熱・健康・暮らしの専門店です。これからの暮らしについて一緒に考えていきましょう！！
ウッディライフ
磯野